コロナ禍は働き方や仕事に対して大きな変化をもたらしました。さまざまな理由から収入増への関心が高まった方が多く、「リスキリング（学び直し）」という言葉もいたるところで耳にするようになりました。

リスキリングが注目を集める背景には、「コロナ禍で急激に進んだITやDX等を支える産業構造の変化により、人材不足が加速している」ことや、「働く個人のキャリア観の変化」などが挙げられます。特に働く個人はコロナ禍を経て約6割が自身の将来のキャリアや収入について見つめなおしたという調査結果もあり、「やりがい」や「やりたいこと」を重視する傾向にあります。

そんな中で、スタッフサービス・ホールディングスは、20～60代の働く女性を対象に、女性のコロナ禍におけるお金の価値観や今後の働き方について調査をしました。

コロナ禍で収入増への関心が高まった女性は6割以上。特に30代など若年層の関心が高まる

コロナ禍以降、収入を増やすことへ関心が高まったかどうか聞くと、 全体では61.8％の方の関心が高まっていることがわかりました。世代別にみると、20～40代で特に収入増加への関心が高まっている傾向が出ており、30代が72.0％と最も高い結果となりました。

収入増への関心が高まった理由は「将来貯蓄」や「収入不満」「収入減」が上位。年代別でも異なる傾向に

コロナ禍になってから収入を増やすことへの関心が高まった人にその理由を聞くと、全体では「将来への貯蓄をしたいから」が44.0％でトップとなったほか、「収入に不満があるから」が38.5％、「収入が減ったから」が29.8％で上位となりました。
 
年代別でみると、全体トップだった「将来への貯蓄をしたいから」は各年代で高い結果となっていた一方、 「収入に不満があるから」は特に20～40代、「収入が減ったから」は60代以上や40代の回答が目立つなど、現在就いている仕事や収入状況といったさまざまな理由から収入増への関心が高まっているようです。

収入増に向けたアクションは特におこなっていない女性が7割以上

コロナ禍になり、自身の収入を増やすためにおこなっていることを聞くと、「副業・兼業を開始した」「株式投資・投資信託などを開始した」が8.2％だったものの、「特にない」が72.4％でトップとなり、収入増への関心は高まっている一方、具体的なアクションには至っていない女性が多いようです。
 
年代別で異なる傾向となっており、「特にない」は年代があがるほど回答割合が高くなり、60代以上では84.0％となりました。一方で20代は「副業・兼業を開始した」や「資格を取得した」、30代は「転職をした」、両世代とも「新たな知識・スキルを学び始めた」の回答が全体平均を上回っており、若年層は収入増に向けたアクションを着々と進めている様子もうかがえます。

収入増に向けた今後の興味は「副業・兼業」「新たな知識・スキル獲得」「資格取得」などが上位。特に20～30代の若年層が興味を示す

今後、収入を増やすために興味があることを聞くと、「特にない」が50.0％でトップとなりました。前問の「収入増に向けて実際おこなっていること」の「特にない」は72.4％だったため、比較すると今後収入増に向けた具体アクションに興味がある女性は一定いるようです。
 
興味がある内容では、「副業・兼業を開始する」が23.2％でトップとなったほか、「新たな知識・スキルを勉強する」が19.6％、「株式投資・投資信託などを開始する」が17.0％と続きました。
年代別で内容をみると、「株式投資・投資信託などを開始する」や「転職をする」は比較的各年代ともに興味を示している一方、「副業・兼業を開始する」「新たな知識・スキルを勉強する」「資格を取得する」で特に20～30代若年層がリスキリング（学び直し）に興味を示している傾向が明らかとなりました。

スタッフサービスグループではコロナ禍で増加したリスキリング（学び直し）ニーズに対応

コロナ禍は働き方や仕事に対して大きな変化をもたらしましたが、「将来貯蓄」「収入不満」「収入減」といったさまざまな理由から、収入増への関心が高まった女性が多く、特に若年層でその傾向が強くみられました。
 
収入増に向けては、政府がまとめた「人への投資」にてリスキリング（学び直し）を通して、成長産業への転職などを後押ししています。厚労省では「副業・兼業」のガイドラインを提示し、働きながらも新たなスキルを身に着けられる環境をつくるなど、国全体での個人の学び直しへの機運が高まっています。そのような状況下で、今回の調査では今後の関心として「兼業・副業」「新たな知識・スキル獲得」「資格取得」と回答する女性が一定見受けられる結果となりました。
 
スタッフサービスグループはこのようなニーズの増加を踏まえ、経営理念「チャンスを。」のもと、リスキリング（学び直し）の機会を拡充しています。求職者が望む働き方に寄り添いつつ、一人でも多くの人がより良い働き方に出会える社会の実現に向けて、雇用機会の創出に努めていきます。

▼調査リリースはこちら

▼スタッフサービスグループのWEBサイトはこちら